エンディングノートを書いた後にすべきこと。これで良いのか？わたしの「終活」

もし、自分が病気になったら、死んでしまったら、どうなるのか。
年を重ねていけば、誰しもが一度は考えることではないでしょうか。病気にかかったり、亡くなったりした時に、子どもや周りに迷惑をかけることはどうしても避けたい、と思われる方もいらっしゃるかもしれません。だからこそ、自身が健康なうちに「もしもの時」の手続きを決めておきたい・・・そんな思いを持つ方々の間で2009年頃から広まり、近年ではすっかりおなじみとなったのが、いわゆる「終活」です。終活と一言では言いますが、その対象は、老後の世話、延命措置の希望の有無、葬儀・埋葬、財産の分け方、介護、葬儀、埋葬、遺産相続など、多岐にわたります。
 
そんな終活を少しでも考えたことのある方であれば、エンディングノートの存在はご存知かと思います。「もしもの時」の対応について書き込んでおくのはもちろん、生前に関わりのあった人々への感謝の気持ちを記すなど、多様な使い方ができます。残された方々へ、先立つ人の想いを残すツールの一つとして、活用する方も多くなってきました。弁護士事務所でも、エンディングノートを開きながらご相談にのるようなケースが、今後増えていくのかもしれませんね。
 
しかしこのエンディングノートには、意外な落とし穴があります。それは、エンディングノートに書いたということだけでは、法的効力が生じないということです。例えば死後についての対応をいくら詳細に、丁寧に書いたとしても、それだけで「遺言」として機能することはないのです。エンディングノートに書かれた思いを実現させるためにも、その点はよく理解しておく必要があります。
 
さて、いざ遺言を残そうとしても、どのような形式で、何を書けばよいのでしょうか。法的効力のある文書を残すということは、みなさんが想像されているよりも難しいことであり、専門的な知識を要します。なんとか自力で遺言を残してみたものの、死後に無効と判断されてしまったケースもあります。
 
エンディングノートにあなたの思いを残すことはたしかに終活の一部です。しかし、その思いを現実とすることができて初めて、終活を締めくくることができるのはないでしょうか。
 
あなたの思いを確実に、次世代に残す。そのためにも、一度弁護士に相談してみることを強くお勧めします。書き終えたエンディングノートや書いている最中のエンディングノートがあればそちらをお持ちください。もちろん、これからエンディングノートを利用するという方も大歓迎です。エンディングノートに法的効力を持たせるために必要なことを、法律の専門家からアドバイスさせていただきます。